何故かお金を借りたいけど借りれない?その理由と対策とは
お金を借りたいけど借りれない時には誰でも焦ってしまいますが、考えられる理由には申込条件を満たしていなかったり、審査に通らないなどが考えられます。
借入れするためにはそれらの原因を追究して対策を立てなけらばなりません。よくある原因としてはまず返済能力が問題になっている可能性が有り、収入が少なすぎるかあるいは安定していないなどが考えられます。
もう一つ考えられる原因としては信用力に問題が有る場合で、過去に金融事故を起こしていたりすると審査には通してくれません。
業者によっては信用力に問題が有っても貸すというところもありますが、原因に対するしっかりした対策が無ければまた金融事故につながる事になるので安易に借入れしてはいけません。
お金が借りられないのは何故?どんな理由が考えられるか
ローンを申込んで審査を断られることはそれほど珍しいことではありません。この時慌てて別を申込もうとする人も多いはずです。
ローンの申込みが断られる理由としては、まず考えられるのは申込条件を満たしていない場合が有ります。年齢とか収入の安定性などが申込条件に合っていない場合です。
もう一つは審査に通らないという場合です。ローンが借りられない理由の殆どはこのケースです。
ローンの申込みが断られた場合には、まず必要なのはその原因を追究する事、そしてそれへの対策をすることです。対策しなければ再度申込みをしてもまた断られる可能性が高くなります。
そもそも申込条件を満たしていない
ローンの申込みが断られるケースとしてあまり多くはありませんが、そもそも申込条件を満たしていない場合が有ります。そんな条件は知らないという人もいると思いますが、ローンの説明資料には必ず記載されています。
申込条件としてはどんなローンでも共通しているのが、安定した収入が有る事という条件が有ります。このほか年齢制限なども有り、20歳以上というのは共通していますが、上限についてはローンそれぞれで違いが有ります。
多くは65歳が上限ですが、その場合でも65歳以下としているところが有れば65歳未満としているところも有って統一されていません。
また収入の下限が決まっていたり、年金収入だけでは駄目とか、専業主婦は駄目とか、学生は駄目とか、様々な条件がローンごとに設定されているものです。
ローンを選ぶ場合には、まずこういった申込条件を見て、自分が満たしていることを確認しておきましょう。
審査に通らない!審査ではどんなことが行われているのか
ローンの申込みを断られるもう一つの理由で殆どがこちらのケースだと思われるのが審査に通らないということです。そこで審査ではどのようなことが行われるのかを調べておく必要が有ります。
審査というのは金融機関がそれぞれ長い年月をかけて作り上げた審査基準で行われますが、これは一般には公開されません。しかし大まかに言えば次の3点について多くの方向から確認されることになります。
- 申込者が本人であること
- 申込者に返済できる経済的能力があること
- 申込者が信用できる人間であること
まず他人を偽っている人に貸してしまったら返済は見込めませんから、金融機関は本人確認書類だけではなく職場への在籍確認の電話を入れて本当に申込者が本人であることを確認しています。
本人が申込んでいる場合にはこの本人確認は当然問題なく通過しますから、審査の実態は返済能力と信用力を確かめているということになります。
原因追究とそれに対する対策を考えよう
申込条件を満たしていて審査に落とされてしまうということは、この審査に落ちているということです。そこでこの先借り入れを考える場合に必要なことは次の2点です。
- 何が原因で審査に落とされているのかを探ること
- 原因に対する対策を考え実施すること
審査に落とされているということは返済能力あるいは信用力に何らかの問題が有って、審査基準を満たしていないということになります。
そこで何が満たしていないのかを探ってそこに対策をしなければ、再度ローンを申し込んでもまた落とされてしまう可能性が高くなります。
借入れを考えるのであればまずこの点から考えていくようにしましょう。
お金が借りれないのは返済能力の評価が低い?低評価になる理由とは
審査で落とされたとすると、まず考えなければいけないのが返済能力の点です。返済できない人に融資してしまったら、金融機関の損失につながるからです。
返済能力では、まず年収が少なすぎて返済は無理だと判断されてしまっては審査には通りません。また月収が安定していない場合も返済に困ることも出てくるので審査通過は難しいでしょう。
そしてもう一つ金融機関が非常に問題視するのが他社からの借入れが有る場合です。他社から借りていればそちらの返済も必要になり、返済能力を削ぐことになってしまうからです。
そもそも年収が少なすぎる
返済能力の評価では次の2点が確認されます。
- 一定以上の年収が有るか
- 月収が安定しているか
一定以上と言っても良く分りませんが、かつては200万円の壁と言う言葉が有って年収200万円以上なければローンの審査には通らないと言われていました。
しかし、その後日本ではデフレが進んで年収200万円以下の人も珍しくは無くなってしまいました。このため金融機関は200万円の壁を堅持していては、利用する人が減少してしまうため、現在ではもう少し基準が緩くなっている筈です。
ただこの基準は一律ではなく、大手銀行では今もって200万円にしている場合も有るようですし、消費者金融の中にはかなりの低額になっている所も有るようです。
いずれにしてもある程度の収入が無ければ、返済は難しいわけですから、収入が低い人ほど審査で落ちる可能性は高くなります。
もし収入額が少なすぎて審査に落とされていると考えられる場合には、まず収入を増やす努力が必要になります。
月収の安定性に問題が有る
返済能力の審査では次に月収の安定性が問われます。
金融機関的に見ると、年収の金額もさることながら、月収が安定していなければ、年収が大きくても安心して貸すことはできません。
ローンと言うのは会社員の月給制を基準にして設計されています。つまり月々収入が入ることで、月々返済も可能になるという考え方です。ですから月々返済するためには月収が安定している必要が有るのです。
この点で言えば会社員は審査では有利になりますが、個人事業主などの場合は月収が安定しているとは言えませんので、審査での評価は低くならざるを得ません。
もし審査に落とされてしまったという場合には、自分の月収が安定しているのかどうかもう一度考えてみる必要が有ります。
もし安定性に問題が有るのであれば、借入れをするためには安定収入を得る仕事に就く必要が有るでしょう。
月収の安定性を判断するうえで利用されるものに雇用形態が有ります。例えば会社員であっても、正社員の評価は高いですが、契約社員や派遣社員は評価が下がり、パートや長期アルバイトではさらに下がります。
また日雇い労働者や短期アルバイト、水商売などの場合は非常に評価が低くなり、審査通過は難しくなってしまいます。
年金生活者の場合は収入的に安定してはいますが、融資するかどうかは金融機関の考え方次第で、申し込みの前に必ず確認が必要です。
他社からの借り入れがある
もう一つ金融機関がローンの利用を断る原因としては他社の利用が有ります。金融機関というのは自分の所とだけ長くお付き合いをしてくれることを好みます。
理由は他社のローンを利用していると、その分返済能力がそちらに割かれてしまうことになり、自分の所のローンの返済に問題が生じる可能性が高くなるためです。
このため金融機関によっては1件でも他社の利用が有ると審査は通さない場合もありますし、3件目までは許容している場合も有ります。しかしそれ以上になると審査に通るのは難しくなってしまいます。
したがって自分が審査に落とされた原因が他社利用にあると考えられる場合、他社との契約を解除すれば、借入れできる可能性はあります。
新たな利用先を探すのではなく、現在の利用先に絞って上手に利用した方が将来的にも金融機関の信用に繋がり、さらにお得な利用にもつながるのです。
また借入先を増やせるとしても、月々の返済額を増やすことになり、返済能力を超えた返済を強いられる可能性も出てくるため、多重債務者に転落してしまう可能性もあります。
そういったことにならないように、借入先を増やすようなことは、絶対にお勧めできることではないのです。
既に2社あるいは3社から借入れしている場合には、かなり返済に四苦八苦していると考えられ、その返済のために新たな借り入れが必要になるという場合もあります。
その場合にはそのまま複数の返済を続けるのではなく、お纏めローンというものを利用して1件に纏めてしまうという方法が有ります。そうすれば返済が月に1回になりますから負担はかなり軽減されるはずです。
借りれないのは信用力が低いから?過去に金融事故を起こしていないか
次に考えられる原因は信用力に問題が有る場合です。信用力の評価方法も金融機関それぞれですが、重要視されるのが過去の金融取引の状況です。
問題になるのが過去の金融取引上で起こした金融事故で、この情報が残っていた場合にはブラックと呼ばれて、どの金融機関でも審査には通しません。
したがってローンの申込みを断られた場合には、過去に遡って自分が金融事故を起こしていないかを確かめる必要が有ります。
この金融事故情報は一定期間残り、それが消えない限り借りることができませんので注意しなければなりません。
信用力は過去の金融取引が評価される
信用力の審査では勤務先の規模や正社員と言った勤務形態も判断材料として使われますが、金融機関が共通して判断に利用しているのが信用情報と呼ばれる過去の金融取引の状況を格納したデータベースです。
信用情報は金融業界を形成する銀行業界、消費者金融業界、クレジットカード業界などがそれぞれ独自に業界内で共用するために作り上げたもので、それぞれの利用者の情報を逐次入力しています。
この中には通常のローンの返済が行われたという情報や電気代や電話代と言った各種支払いの状況などが格納されるほか、ローンの返済ができず延滞したなどの金融事故情報も格納されます。
金融機関はこの信用情報にアクセスすることによって申込者が金融事故を起こしているかいないかを調べることができるようになっているわけです。
金融事故には次のようなものが有ります。
金融事故の内容 | 信用情報中に記載される期間 |
---|---|
ローンの延滞 | 5年 |
各種の支払いの滞納 | 5年 |
債務整理 | 10年 |
ローンの申込み | 6か月を超えない期間 |
これ等の情報の記載があると、審査通過はできなくなりブラックと呼ばれることになります。
ブラックとよく言われますが、以前は信用情報の中にブラックリストがあってそこに名前が記載されるとブラックになると言われていたことが有り、そこからローンの利用ができない人をブラックと呼ぶようになりました。
もちろん実際にはそんなブラックリストのようなものは存在しておらず、個々の利用者の情報の中にそれぞれ金融事故情報が書込まれていて、それを金融機関が読み出して貸すか貸さないかを決めているだけです。
過去に遡って自分が金融事故を起こしていないか思い出してみよう
そこでローンの審査に落とされ、返済能力にも特に問題が見当たらないような場合には、このブラックになっていないかどうかを調べる必要がります。
この金融事故情報には表に示したようにそれぞれ記載される期間が決まっています。そこでその期間を遡って、自分がそういった金融事故を起こしていなかったかどうかを思い出してみましょう。
普通の人であれば債務整理を行なったり、ローンを延滞したりすればそのことを忘れてしまうことはまずありません。問題は電気代や電話代などの各種の支払いをしっかり行っていたかどうかでしょう。
こういうものが信用情報には、支払いが3か月程度行われなかったときに記載されるため、そういうことがなかったかどうか、よく思い出してみましょう。
最近では携帯電話料金の滞納で、ブラックになってしまう人が増えている為、支払いを滞納しないように十分注意してください。
金融事故の場合は信用情報の該当記事が消えなければ借りられない
こういった金融事故の場合には、どうやって対策すれば良いのでしょうか。
まさか信用情報を自分で改変はできませんから、ブラックになっている場合には、金融事故情報が信用情報中に記載されている間は対策のしようが有りません。
再度借入れするには記載期間が経過し、信用情報中から金融事故情報が消えるのを待つしかないのです。
その間は借入れは考えず、自分の収入の範囲内で生活できるように、自分の収入と支出を把握して、無駄を省き生活レベルを落とすことも必要になるでしょう。
またそういった生活が続けていられれば、借入れできるようになったとしても、借入れしなくて済む生活ができるようになっているはずですから、頑張ってみてください。
安易な借り入れは身を亡ぼす!甘い誘いを真に受けてはいけない
最近になって信用力は問わず返済能力さえ備わっていれば融資しますという甘い誘いをする消費者金融が現れています。業者としては返済が行われれば利益が上がるわけですから、良いかもしれませんが利用者は注意しなければなりません。
一度金融事故を起こした人の場合再度起こす可能性が有るため、安易に借入れしてしまうと、また金融事故につながってしまう場合も出てくるのです。そうなるとまた長い期間ブラックということになってしまいます。
したがってブラックになってしまった時は無理に借入れするのではなく、ブラックの期間を有効に利用して今後金融事故を起こさないようにすることを考えなければなりません。
信用力には目を瞑ってくれる業者が有る
最近は銀行のカードローン参入や、貸金業法の規制強化の影響で消費者金融は商売がやりにくくなってしまい、利用者を確保するのが大変難しい時代になりました。
このような訳で消費者金融は大手から零細まで経営が難しくなってしまい、大手は銀行の傘下に入り、中小零細は経営に行き詰ってしまいました。そこで利用者を確保するために一部業者が打ち出したのがブラック対応というものです。
ブラック対応というのは通常なら信用力の問題で審査に落としている人であっても、返済能力が備わっていれば信用力には目を瞑って融資を行うというものです。
ですからブラックであってもこういった業者を利用すれば、借入れできる可能性が出てきたわけです。
業者側からいえば信用の面でリスクはあるものの、返済能力があるので、返済が行われる可能性は高いと考えられ、商売になると判断しているのです。
こういったことで、ブラックの人には朗報になり、利用者が急増した業者もあります。
ただし、当然返済能力については審査が行われるため、ブラックの人が誰であっても借りられるという話ではありません。業者によっては申込者の多くを審査落ちさせたところもあるようです。
安易に借り入れればまた金融事故に繋がってしまう
業者側にリスクが有るのはもちろんですが、ブラック対応業者を利用することは利用者側にも大きなリスクが伴います。
そもそもブラックになっているということは、過去に何らかの金融事故を起こしているということです。実は一度ブラックになった人というのは、再度金融事故を起こす可能性が高いと言われています。
したがって安易にお金を借りると、また金融事故を起こしてしまいかねないのです。
ですからブラック対応という業者が有るからと言ってむやみに借入れすると、また以前と同じように金融事故を起こし、長い間ブラックとして不自由は生活を強いられる事になってしまうでしょう。
信用情報の掲載期間を有効に利用する方法とは
このようにブラック対応業者の利用はあまりお勧めできることではありません。
もっと言えばブラックの期間を過ぎた後も、そのまま新たな借り入れをするのは同じ理由でお勧めできないのです。
ではどうなったら借入れできるようになるのかと言えば、自分が金融事故を起こした理由を探り、それに対する対策を立てた後ということになります。
原因を探っていくと最終的には自分の性格的な問題に行き着く可能性もあります。そういった場合、対策は自分だけでは難しいでしょう。誰かの助けが必要になる事もある筈です。
とにかく時間を有効に利用して、究極の原因を探り有効な対策を立てることが重要です。
ここでお金を借りたいけど借りれない原因について纏めておきます。
- お金が借りられない理由は申込条件や審査基準を満たしていないことによる
- 審査に通らない理由の1つは返済能力に問題が有る
- 審査に通らないもう1つの理由は信用力に問題が有る
- 最近では信用力に問題が有っても融資する業者もいるが利用は勧められない
お金が借りられないときは無理な借り入れは考えず、生活の見直しから始めましょう。

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